サブプライムローンとは、信用力の低い個人を対象とした住宅融資のことであり、通常の融資よりも審査の基準が低いため返済能力のない信用度の低い人でも住宅ローンを組むことができた。
サブプライムローンは貸倒れのリスクが高い分、利息が高く、ハイリスクハイリターンである。
これが回収困難になったということがサブプライムローン問題である。
住宅の貸し倒れというだけでは全米に金融不安が起きるような重大な問題ではないように思えるが、サブプライムローンのの回収が困難になると、お金を貸した金融機関やその債権を購入した証券会社は資金を回収できなくなり、また借金を返済できない人たちが増加すると米国の消費の減少に伴い米国株価が下落する。
そのしわよせが米国へ多く輸出をしている日本や欧米諸国へと波紋を広げる問題となった。
日本の株式市場はアメリカの株式市場と大きく関係していて、アメリカの市場が動けば日本も同様に動くという特徴がある。 また、輸出国である日本は円高ドル安の影響を受け、ドルが1円下がるだけで数百億という損失がでるなど、日本を支える企業に大きな影響が出ている。
サブプライムは初め、金利は年5%程度の低いものだが、数年後に10%超の高金利となるのが一般的であったが、住宅価格の上昇が鈍化し、サブプライムから一般の住宅ローンに借り換えできないケースが増えた。 つまり、変動金利の影響をモロに受けてしまった結果である。 これは日本で住宅ローンをする際にもあり得ることである。 現在日本はゼロ金利といっても良いくらいの低金利な国であるが、今後ずっとこのままの状況が続くとは限らない。 いずれ日本の金利は上がると考えられるが、日本の金利が上がれば当然住宅ローンの金利もあがる。 大抵は住宅ローンをするときは変動金利で借りられるので、金利の上昇とともにローンの負担も大きくなる。